2023-02-23
不動産投資で気をつけること
誰でも知っている不動産投資ですが、改めて気をつけることをまとめてみました。
特にこれから不動産投資を検討している方には、気をつけることをしっかり把握することがとても大切です。
不動産投資とは
不動産投資とは、不動産を購入して収益を得ることを目的とした投資のことを指します。一般的に、不動産投資の方法には主に３つあります。
- 物件を購入し、賃貸に出す（インカムゲイン）
- 自己所有の物件を賃貸に出し、家賃を収入とする方法です。賃貸に出す物件は、マンションやアパート、戸建住宅などがあります。
- 物件を購入し、売却益を得る（キャピタルゲイン）
- 物件を購入し、将来的に価格が上昇することを期待して保有し、売却益を得る方法です。不動産市場の価格変動に左右されるため、投資期間を考慮して購入する必要があります。
- 投資信託に投資する
- 不動産に投資するための投資信託があり、資金を投入することで複数の物件に分散投資が可能です。投資信託の場合、管理費や信託報酬がかかるため、収益率には注意が必要です。
不動産投資は、安定した収益を得ることができる反面、リスクも伴います。物件の修繕や空室リスク、金利変動など、投資家自身がリスクを把握し、資金計画を立てることが重要です。
不動産投資は銀行が貸してくれるから安心？
銀行が融資してくれるから、この物件を購入しても大丈夫？
不動産投資で投資家の大半の方が勘違いしているのがこのことです。
また投資額が場合によっては億単位でも平気で投資できるのは、「銀行が融資してくれる＝良い物件」って思ってしまっているからでしょう。
でも、本当に大丈夫でしょうか？
忘れてはいけないのは、銀行は物件の査定しかしていません。物件の競合調査や環境などはほぼ見ていません。積算価格がでるからいい物件とは限りません。
融資がつく＝いい物件ではないことを認識しておきましょう。
不動産投資をする前にここを注意しておきたい５選
- リスクを理解すること
- 不動産投資にもリスクは存在します。空室リスクや修繕費用など、様々なリスクがあります。事前にリスクをよく理解し、資金計画を立てることが重要です。
- 地域や物件の選定に注意すること
- 不動産投資の成功は、地域や物件の選定に大きく左右されます。人気のあるエリアや需要の高い物件を選ぶことが、安定したキャッシュフローを得るために重要です。
- 資金計画を立てること
- 不動産投資には、多くの資金が必要です。事前に資金計画を立て、収支の見込みを把握することが大切です。
- 管理会社の選定に注意すること
- 物件の管理や入居者とのやりとりなど、不動産投資には多くの業務が伴います。管理会社を選定する際には、信頼できる会社を選ぶことが重要です。
- 法律や税金に詳しくなること
- 不動産投資には、法律や税金に関する知識が必要です。物件の取得から運営まで、法律や税金に関するルールを把握しておくことが、トラブルを避けるために重要です。専門家のアドバイスを受けることも検討してみてください。
不動産投資の主な失敗事例とは
- 適切な地域や物件を選ばなかった場合
- 需要が低い地域や物件を購入してしまうと、入居者が見つからずに空室が長期間続くことになります。また、需要があっても、物件のコンディションや立地条件が悪くて入居者から敬遠されることもあります。
- 資金計画が甘かった場合
- 購入時の資金や収益見込みを過大評価し、資金計画を甘く見積もった場合には、修繕費用や税金などで予想外の出費が発生することになります。
- 適切な管理ができなかった場合
- 入居者とのトラブル、滞納などに対処できなかった場合、空室率が高くなったり、入居者からクレームがついたりすることがあります。
- 購入価格が高かった場合
- 購入時の不動産価格が適正価格を超えていた場合、将来的な売却時に収益を上げることができないため、投資効果が低くなってしまいます。
- 資金繰りが悪かった場合
- 入居者が突然退去したり、修繕費用などの予想外の出費が発生した場合、資金繰りが悪化することがあります。このような場合、資金を調達するために融資を受けたり、売却することで損失を抑える必要があります。
まとめ
不動産投資は、意外と参入障壁が低く競合も増える傾向にあります。
相続対策や景気対策などで、政府も単価の高い不動産に優遇処置をつけることが多いので、結果競合が増えていくのです。
特に節税対策だけで、不動産投資を選択することはやめましょう。不動産を購入した時には節税効果があったとしても、それより重要な不動産運用で、大失敗することもたくさんあります。
なんでもそうですが、目先の利益を考えすぎると痛い目にあいます。
ただし、しっかり準備をして不動産投資を行えば、利益を出せる手法でもあります。
今回取り上げたことを把握して、皆さまの不動産投資が成功することを願っています。
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