トランクルームフランチャイズ加盟募集中です！
目次
トランクルームフランチャイズをご検討の皆さま
最近テレビや新聞、書籍と多くのマスコミに取り上げられている「トランクルームビジネス」
不動産投資に比べ高利回り。
少額投資でできるので、参入障壁は低くとても人気です。
しかし、現実は失敗して敢え無く撤退してしまう方も多くいらっしゃいます。
失敗しないためにもトランクルームのフランチャイズを活用して、長期安定収入を実現しませんか？
全国展開のプラスルームが皆さまをサポートさせていただきます。
最近話題の投資型フランチャイズとして、ご紹介させていただきます。
トランクルームはフランチャイズで成功率を高める
プラスルームのトランクルームフランチャイズでは、私たちプロのノウハウを活用して市場にすぐに参入することができます。
ノウハウがなくても、大丈夫です。加盟店様は専任担当者を置く必要がありません。
最近人材不足で大変お悩みの社長様にはぴったりのシステムです。
運営本部である株式会社錦屋は、昭和４３年に創業。お陰様で平成３０年6月に創立５０周年を迎えることができました。
５０年間の豊富な経験を基に戦略を時代に合わせて常にお客様へ提供し続けております。
北は札幌、南は福岡まで出店。全国７０箇所の経験とノウハウがございます。
未経験で始める皆様へは、成功の確率あげることができます。
プラスルームの代表今野裕朗は、一般社団法人日本レンタルボックス協会の副理事長を担当、業界の発展にお役に立たせていただいております。
また業界の最新トレンドをいち早くキャッチして、自社ブランドに反映。
現在は600億円市場とも言われており、この魅力的な市場に気づき大手企業も積極的に参入しています。
残念ながら素人の方が見よう見まねで参入して成功できる簡単な市場ではなくなりました。
プラスルームの成功の確率を高めるノウハウとは
プラスルームでは、物件調達から設計・運営まですべて加盟店様のサポートさせていただいております。
すでに物件をお持ちの方は、設計から運営まで弊社お手伝いさせていただくこともできます。
その物件が出店可能かどうかの判断もお任せください。
不動産物件をお持ちでない方へ
特定の不動産物件をお持ちでない方については、弊社サービス人気ナンバー１の「トランクルーム直営店売却システム」をお勧めします。弊社店舗開発担当者が直接仕入れてた直営店物件をご紹介します。
早く利益を出すコツは、市場価格より安く借りること。（当たり前ですが・・・）
家賃を低く設定できれば、損益分岐点も低くなります。
結果、成功の確率が高くなります。
プロの交渉力がポイントになります。
満室時の売上高が決まっているので、原価にあたる賃料はとても重要なのです。
賃料は通常市場賃料より２〜３割程度安く借ります。
初めて借りる方にとっては、かなりハードルが高い交渉です。
ただ安い物件がいい訳ではありません。
ニーズのある商圏が近くになければ意味がありません。
直営店売却システムであれば、すべてプラスルームがご用意させていただきます。
市場調査はどのようにするのか？
私たちプロは出店を決める前に必ず市場調査を行います。
地域により世帯年収も違います。また家族構成も違います。
住居も戸建、共同住宅など様々なタイプがあります。
また欠かさず行なっているのは、競合調査です。
オープン日、現在の稼働率、設備の内容、募集方法など様々な項目を調査します。
競合他社の強みを把握して、それに勝る要素を弊社店舗に設定していきます。
直営店売却システムならこのような情報を取得したうえで、業界のトレンド等を総合的に捉え出店の判断をします。
市場に合わせた広さとレイアウトが大切です
市場調査で得た情報を活用して、収納スペースのレイアウトにそのデータを反映させます。
もちろん、過去の豊富な出店経験も参考にしているので、このノウハウは日々進化しております。
物件の床面積・店舗の形などと市場に合わせた部屋の割り付けがとても大切です。
店舗周辺の市場によっては大きいタイプが人気の場合もあれば、小さいタイプが早く埋まることもあります。
ここが腕の見せ所です。長年の経験と実績が活かされます。
トランクルームの集客はどのようにするのか？
正直にお伝えします。集客はとても難しいです。
現地看板やチラシだけの販促では、理想の稼働率を得ることはできません。
弊社ではほとんどウェブからのお問い合わせです。
だから、ウェブ戦略はとても運営面で重要課題になります。
特に自社ウェブサイトの集客力が問われます。
自社サイトは全体の集客の70％を占めています。
ホームズさんやイートランクさんなどのポータルサイトからの集客は全体の15％前後。
現地看板と紹介が残りの15％程度。
自社サイトの運営は必須です。
プラスルームの強みは、SEO対策が大変強いということです。
理由は、弊社はウェブコンサルタント事業も運営しています。
ウェブコンサルタント事業チアッップ事業＞＞
Google、yahoo!で狙ったキーワードで上位表示させるノウハウがあります。
コンサル事業で得た最新情報は、プラスルームのウェブサイトに活用されます。
ほとんどの業者は、ウェブサイトは自社運営ではありません。
トランクルームの集客力が違います
プラスルームのウェブサイトは、平成30年5月、18,856pvを達成しました。
pvとは、ページビューといい、ウェブサイト閲覧ページ数です。
月に18,856ページお客様が閲覧していただいたということになります。
毎月の新規訪問者数は、約5,000人。プラスルームのウェブサイトを初めて見ていただき、トランクルームを検討していただいております。
これがプラスルームの集客力です。この数字は増加傾向にあります。
問い合わせが来た時がチャンスです！
加盟店さんのほとんどが本業があります。
お客様から見学・契約希望の問い合わせがあってもすぐに対応できないことが多いようです。
これでは、折角のお客様も逃げてしまいます。「使いたい時に、すぐ案内する。そしてすぐ契約する」
当たり前ことですが、とても大切な事なのであえて取り上げてみました。
一番頭が痛い、滞納対策。あなたはどうしますか？
毎月定額の使用料があなたの口座へ入金される。
これは経営面ではとても魅力的なことです。
しかし全体の１０％前後のお客様が何らかの理由で滞納になってしまいます。
この滞納対策を怠ると問題が大きくなってしまいます。
滞納者からこの業者は滞納に対してうるさい。
このように思ってもらうことが大切です。
滞納対策は慣れていない方が行うと、とてもストレスのたまる仕事です。
副業としては負担が重すぎます。
突然連絡つかず、部屋には大量のごみが・・・
最後のリスクは、残置物です。
これは所有権の問題からすぐに撤去はできません。
法的な手続きをしっかり取らないと逆に損害賠償請求をされることもあります。
残置物があるから当然新規客に貸し出すこともできないので、売り上げはあがりません。
このようなケースにならないためにも、日ごろからの細かな対応がとても重要になります。
フランチャイズでトランクルーム事業を経営しましょう
- 長期安定収入を得らる。
- 大規模修繕等がないので、資金計画が立てやすい。
- 少額投資で高利回り
- 多店舗展開が可能
このようにとても魅力的な市場です。
しかし、専門性の高いものでもあります。
成功の確率を上げるためにも、プロの知恵を借り運営することをお勧めします。
過去弊社都合で撤退は1店舗もありません
10年経営してきたプラスルーム。
現在、北は札幌市、南は福岡まで約70店舗あります。（平成30年11月現在）
この10年間で撤退した店舗は0です。
これは自慢できる実績です。
ただいま、プラスルームでは事前ご相談を受付中です。
ご不安なこと、お悩みについてお気軽にご相談ください。
トランクルームのプロがお手伝いさせていただきます。
加盟しなくても物件はご紹介します
ほとんどのフランチャイズ本部では、加盟をして加盟金を支払わなければ物件を紹介してもらえないようです。
プラスルームでは、そのような事は致しません。
本来経営面で考えれば、先に加盟金をいただくのは、本部として魅力的です。
しかし、本当にそれでいいのでしょうか？
加盟して思うような物件が探せなかったら。。。
馬鹿がつくほど正直に経営する
プラスルームでは、投資家様をお客様とは思っていません。
共同経営者として思っております。
加盟にあたっては、ご納得いただいた上で契約して欲しいのです。
店舗情報を餌に、先に加盟金を受け取る。
これでは、加盟店側がとても不利になります。
だから、プラスルームでは事前に加盟金をいただかないのです。
TBSのNスタにも取り上げられました
プラスルームはTBSのNスタで取り上げられました。
弊社独自のプランを高く評価していただきました。
このようにマスコミに取り上げられることが多くなりました。
大きな市場になりましたが、まだ日本は２００世帯に１部屋の利用率です。
先進国アメリカでは、１０世帯に１部屋の非常に高い利用率です。
日本の住宅事情を考えれば、まだまだ市場は拡大するでしょう。
プラスルームでは、下限予測でも５０世帯に１部屋に設定しています。
認知度はまだ低い。
だから事業として希望が持てます。
将来性のある収納ビジネス。新規事業として検討してみませんか？
笑顔満載カンパニー（株式会社錦屋）代表取締役 今野 裕朗
屋内型トランクルームを中心に全国100箇所以上店舗を展開中。
すべての方にチャンスを提供させていただくことを目的にトランクルーム事業をフランチャイズ化。直営店売却システムが大人気。
高利回りで魅力的なスキームを実現。
一般社団法人日本レンタルボックス協会 副理事長
公益社団法人全日本不動産協会 会員
宅地建物取引士
上級ウェブ解析士
